2018.02.23

土地を購入して注文住宅を建てる際の土地の探し方

植木 宇幸

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土地を購入して注文住宅を建てる場合、土地を購入する費用と、注文住宅を建築する費用がかかります。
それぞれを合わせた予算はある程度決まっていると思いますので、予算の中からどのくらいの費用を土地購入に充てることができるかを考えましょう。

もっとも重要なのはやはり「予算組み」

住宅建築における費用を大きく分けると、土地購入費用、住宅建築費、諸経費の3つです。
土地購入費用、住宅建築費、諸経費の合計が予算内に収めるように計画を立てる必要があります。
既に土地がある場合は、土地購入費用は必要ありません。
土地購入費用は立地や路線、坪数などこだわると予算配分が大きくなります。
土地購入費用の予算配分が大きくなりすぎると、住宅建築費に予算が少なくなり理想の家を建てられないということにもなりかねません。土地購入費用、住宅建築費、諸経費の何にどれくらい予算を割くのかをシビアに考えるように意識しましょう。

諸経費をしっかり考慮する

諸経費は意外と高くつきますので、どのようなものがあり、いくらくらいかかるのかということはきちんと把握しておく必要があります。
まず、土地を購入するときの「不動産仲介手数料」です。これは、土地の価格の3%に、6万円、そして消費税が加算された金額であることが多いです。

不動産自体が売り主となっている場合は仲介手数料が必要ない場合もありますので、いろいろな土地を見て、売り主を確認してください。
そのほか、土地に古い住宅が建っている場合は、解体費用がかかるほか、上下水道の工事を行なう費用もかかります。

水道工事費用は100万円を超える場合もありますので、土地の調査は重要です。
そのほか、住宅周りに柵をつくる場合はその費用もかかってきますので、諸経費もハウスメーカーと相談して、いくらくらいかかるかを確認した上で土地購入費用を検討しましょう。

住宅建築における法規約制限を把握しておく

住宅建築用の土地は、日当たりなどの問題から法規約制限が設けられている場合があります。
例えばマンションの場合、階段のように段々になっている物件があると思いますが、あれは周囲の建物に日が当たるよう、法規約制限を設けているためです。

一般住宅であっても、何メートル以上の建物は建てられないなどの制限がかかっている場合があるため、目をつけた土地が見つかったら、しっかり調査しましょう。
こちらについてもハウスメーカーが相談に乗ってくれます。

また、土地に対して住宅を建てられる面積が決まっている「容積率」や、木造住宅建築に制限を設けている「防火地域」などもありますので、これらのポイントも要チェックです。
ちなみにこの防火地域では、原則として3階建て住宅を建てることができないので、極狭住宅を建てたいと考えている人は、あらかじめハウスメーカーに相談しておきましょう。

まとめ

先でご紹介したポイントは、費用などの現実的な点が中心でしたが、そのほかにも子どもの学区や土地の大きさ、駐車場や庭を設置する場合など、いろいろなことを考える必要があります。

土地探しを始める前に、希望の条件をリストアップしておきましょう。
その際には、予算との折り合いをつけておくことを忘れずに。
最近は狭い敷地に注文住宅を建築する家庭も増えていますが、3階建ての住宅を建てられない土地もありますので、しっかりと調査したいですね。

立地や方角などの関係もありますので、自分の足で探すことは基本となりますが、費用や法規約制限などについてはハウスメーカーや設計士と相談しながら、理想の土地を見つけてください。

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